立命館アジア太平洋大学

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教育

基本情報/人材育成目的

人材育成目的(APM Mission)

国際経営学部は、マネジメントに関する基礎的な知識を伝授し、異文化コミュニケーション能力を強化し、文化の多様性を維持することを通じて、グローバル化する企業やその他組織における経営上の諸問題の解決のために活躍する、職業倫理を備えた人材育成をミッションとする。

学位

学士(経営学)
※各学修分野に配置された科目から12単位以上修得した場合、学位記に当該分野名称を記載

修学期間

4年間
※早期卒業プログラムの場合、3年もしくは3年半で卒業可能

学修分野

会計・ファイナンス

企業活動におけるお金の流れを把握し、資金を調達・運用する知識を身につける

企業の状態はお金の流れや増減によって判断されます。これを会計といい、資金の調達・運用の分野をファイナンスといいます。会計・ファイナンスの深い知識を学び、専門性を養っていきます。

マーケティング

顧客にとって価値の高いモノやサービスを効果的に市場へ提供する方法を探る

ニーズの高いモノやサービスを生み出す手法を学びます。何を、どのくらい、いくらで、どのように提供すべきか。その理論や手法を学び、世界で活躍できる視野の広い企業人をめざします。

経営戦略と組織

ビジョンや行動原理の視点から、組織の持続的発展を導く経営戦略を考える

組織が発展し続けるためには、社会的ニーズに応じた目標の設 定と、目標達成のために一定の行動原理や方法に従って活動す ることが必要です。このコースでは、その仕組みについて理解し ます。

イノベーション・経済学

企業発展をもたらすイノベーションと、ビジネスを効率化する生産管理について学ぶ

イノベーションと効率的な生産管理は企業発展の原動力。何が企業に変革をもたらすのか、多様な生産管理の手法、また経済基盤や企業が発展することで得られる社会の経済発展についても学びます。

国際認証AACSB取得

国際経営学部と経営管理研究科は、マネジメント教育の国際的な認証評価機関であるAACSB Internationalより、世界でも最高水準の教育を提供する教育機関として認証を取得しています。

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国際経営学部の学生に関するデータ

2017年~2019年度における国際経営学部の学生に関するデータ

学生に関するデータ 2017年度 2018年度 2019年度
入学者数 390
(17年4月)
273
(17年9月)
387
(18年4月)
253
(18年9月)
387
(19年4月)
239
(19年9月)
在籍者数 2857
(17年11月)
2639
(18年11月)
2595
(19年11月)
国籍数 56
(17年11月)
50
(18年11月)
61
(19年11月)
卒業者数 273
(17年9月)
305
(18年3月)
302
(18年9月)
320
(19年3月)
281
(19年9月)
240
(20年3月)
標準年限での卒業者数 501
(87%)
530
(85%)
458
(88%)
就職率 97% 96% 94%

直近の卒業生就職データ

2019年度 業種別就職者割合

2019年度 主な就職先企業・団体(50音順)
  • アクセンチュア(株)
  • アクセンチュア タイ法人
  • インフォシス日本 リミテッド
  • ウェルズ ファ-ゴ
  • ANAインターコンチネンタル別府リゾート&スパ
  • エヌ・ティ・ティ・コミュニケーションズ(株)
  • 九州旅客鉄道(株)
  • KPMG ヴェトナム
  • KPMG税理士法人
  • ゲンティン シンガポール
  • JFE商事(株)
  • シンガポール航空
  • 全日本空輸(株)
  • ソフトバンク(株)
  • 第一生命保険(株)
  • ダイキン工業(株)
  • ダッソー・システムズ(株)
  • ダノンインドネシア株式会社
  • デロイトトーマツコンサルティング合同会社
  • トランス・コスモス(株)
  • 日産自動車(株)
  • 日本アイ・ビー・エム(株)
  • 日本電気(株)
  • 野村證券(株)
  • 富士通(株)
  • 本田技研工業(株)
  • マイケル・ペイジ・インターナショナル・ジャパン(株)
  • 三井化学(株)
  • 三井住友信託銀行(株)
  • 三井不動産(株)
  • ヤマト運輸(株)
  • ヤンマー(株)
  • 楽天(株)
  • (株)エイチ・アイ・エス
  • (株)エヌ・ティ・ティ・データ
  • (株)NTTドコモ
  • (株)大分銀行
  • (株)JTBグローバルマーケティング&トラベル
  • (株)セブン-イレブン・ジャパン
  • (株)博報堂プロダクツ
  • (株)ファーストリテイリング
  • (株)福岡銀行
  • (株)三井住友銀行
  • (株)リクルート
  • (株)りそな銀行
  • (株)ローソン
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