APUについて

APU2030ビジョンとチャレンジ・デザイン

APUでは、2030年にAPUが目指す将来像を示すものとして、「立命館アジア太平洋大学開学宣言」を踏まえて、学生、校友、父母、教職員が一体となって議論し、「APU2030ビジョン」を策定しています。

APU2030ビジョン

APUで学んだ人たちが世界を変える。

この多文化が共生する国際社会には多様な価値観が存在し、対立や摩擦が否応なく生じる。異なる文化と価値観の違いを認めて理解し合い、自由で平和な世界を築く「世界市民」を育成する。これが、APUの目指す「自由・平和・ヒューマニティ」「国際相互理解」「アジア太平洋の未来創造」という理念の核心である。
APUで学んだ一人一人が、自由と平和を追求する人間として、人間の尊厳に対する畏敬の念を抱き、世界で、日本で、それぞれの住む地域や立場で、他者のために、社会のために行動することにより、世界が変わる。

APUで育つ「世界を変える」人とは

  • 他者と協働し、対話を軸に対立を乗り越え、社会に影響を与えることができる。
  • 異なる文化との衝突や遭遇したことのない困難への耐性がある。
  • 多様な視点やアイデアから、新しい価値を創造することができる。
  • 自分自身のゴールを描き、生涯学び成長し続けることができる。

「世界を変える」人を育てるためにAPUは

  • 比類ない多国籍・多文化環境を活かして、世界市民として成長するための学習や活動の機会及び生活環境を提供し、世界に誇るグローバル・ラーニング・コミュニティを創成する。
  • 教育・研究の質を絶え間なく向上させ、世界で通用する新たなグローバル・ラーニングの価値を創造する。
  • APUの財産である世界中の卒業生や地域社会のステークホルダーとのつながりを深化させ、教育活動や大学運営で協働する。

―APUは世界に誇れるグローバル・ラーニング・コミュニティを構築し、そこで学んだ人たちが世界を変える。

チャレンジ・デザイン概要

APU2030ビジョン実現のため、2021年度から10年間にわたり取り組む中長期計画が「チャレンジ・デザイン」です。3つの重点目標、6つのアクションプランを掲げ取り組んでいきます。

3つの重点目標(2021年~2030年)

多文化共生キャンパス

APUは、比類ない多国籍・多文化環境を活かして、世界市民として成長するための学習や活動の機会及び生活環境を提供し、世界に誇るグローバル・ラーニング・コミュニティを創成します。

グローバル・ラーニング

APUは、教育・研究の質を絶え間なく向上させ、世界で通用する新たなグローバル・ラーニングの価値を創造し、世界に通用する研究を発信します。

地域連携

APUは、世界中の卒業生、世界各地の地域社会、各種ステークホルダーとのつながりを深化させ、教育活動や大学運営で協働します。

6つのアクションプラン(2021年~2030年)

国籍数などにとどまらず、文化・宗教・性別などの多様性をも豊かに包摂する場(Diversity & Inclusion)へ-新たな成長を追求し、創造的かつ国際競争力のある教育を創出します。

(取り組み例)

  • 多様化を受け止めるインクルーシブな学生支援体制の構築
  • 新学部開設(2023年度)などによる新たな学問領域への挑戦と学部教学の特色化
  • リアル/バーチャルのベストミックスによるAPU Global Learning の展開
社会・地域に貢献する国際通用性のある研究を推進します。

(取り組み例)

  • インクルーシブリーダーシップなどAPUの研究の特色化/高度化
  • 国際共同研究の推進強化
  • 国内外の研究者・研究機関とのオープンコラボレーションを促進する研究支援
世界の、地域・社会の成長に貢献します。また、大学を中核とした民官学の新たな地域発展モデルを創出します。

(取り組み例)

  • 世界で展開される地域連携を支援・統括する拠点の構築
  • 国内外複数の地域との継続的な連携、協働関係の構築
APUで学んだ学生が世界で活躍し、貢献できる多様なライフスパン・キャリアを強化します。

(取り組み例)

  • 国際機関キャリア、海外等大学院進学、起業家・社会起業家など多様なキャリア支援
  • 各種キャリアにおける世界で活躍するAPU校友との連携
グローバルリーダーとして世界を変える卒業生組織・卒業生ネットワークを高度化します。

(取り組み例)

  • 国地域単位以外の特色ある校友ネットワークの形成・高度化
  • APUを通じて校友が学び続ける仕組みの構築
Global Learning Communityを支える組織・基盤を構築します。

(取り組み例)

  • 教職員の能力向上を支える制度整備
  • 国際標準の職員組織整備
  • 財政基盤の強化

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