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日本語教育のサポート役を育成、国際交流基金との共催で派遣前研修を実施

社会貢献

2018/3/7

2018年2月19日(月)より、本学と国際交流基金*との共催による「日本語パートナーズ派遣前研修」がAPUを会場として開始されました。

同基金では、日本とアジアの文化交流促進を目指し、“日本語パートナーズ”派遣事業を行っています。この事業には2つの仕組みがあります。ひとつは、“日本語パートナーズ”として日本人をアジアの教育現場へ派遣するものです。もうひとつは、“日本語パートナーズ”を受け入れている学校の日本語教師を対象とした「カウンターパート日本語教師研修」です。

今回の派遣前研修には、今年の7月末頃から約8ヶ月間、インドネシアの中等教育機関へ派遣されることが決まった20~60代の75名が日本各地から集まりました。この中には、本学より推薦した9名のAPU生も含まれています。参加者はこれから1ヶ月間、日本語の授業サポートの方法や現地語、現地での生活・活動に必要な知識、社会事情などを学びます。研修参加者は、「日本代表という気持ちを持って、現地で少しでも貢献できるように、がんばりたいと思います」と抱負を述べました。

研修の本学コーディネータである住田環 言語教育センター准教授は、「日本語という文化を通して今回派遣されるインドネシアをはじめ、他のアセアン諸国への関心の芽を育てて欲しいと思います」と語りました。

2月27日(火)には、本学の国際学生との交流も行われました。初対面の緊張をときほぐすために、人間知恵の輪やジェスチャーゲームを行い、笑いや笑顔が生じ、和やかな雰囲気になったところで、現在、本学で日本語を学習中の国際学生に、日本語学習で難しい点、苦労している点やどのように勉強しているか等についてのグループワークが行われました。研修参加者は、本学の国際学生との交流を通して、インドネシアで日本語を教えるイメージを更に深めました。

本学では、この“日本語パートナーズ”派遣事業へ積極的に学生を推薦しています。国際交流基金より採用された場合は、現地での活動を正課として認め、単位を付与しています。その他に、本学を休学して参加する制度もあります。

日本で研修を受けた外国人の日本語教師と日本人の日本語パートナーズが協働作業を行うことで、アジアの日本語教育を支援すると同時に、日本語パートナーズ自身も現地の言語や文化についての学びを深め、アジアと日本の架け橋となることが期待されています。

*国際交流基金は、国際文化交流を通じて日本に対する諸外国の理解を深め、国際相互理解を増進することを目的に事業を行っている、日本政府の独立行政法人。



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