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中田行彦AP-IMACセンター長が東北大学主催の震災復興シンポジウムで基調講演

講演・シンポジウム

2013/2/12

2013年2月6日(水)、東北大学片平キャンパス 片平さくらホールにて、「再生可能エネルギーの産業化と東北復興-太陽光先進地域から何を学べるのか-」(主催:東北大学大学院経済学研究科)と題したシンポジウムが開催され、APUの中田 行彦アジア太平洋イノベーション・マネジメント・センター(AP-IMAC)長兼国際経営学部教授が基調講演を行いました。シンポジウムは約140名が参加され、盛況でした。

中田センター長は「太陽光発電産業の現状と課題~新規参入への道筋~」と題して、太陽光発電の現状と課題、産業の特徴を述べたのち、九州を中心とした先進事例を紹介し、太陽光産業に新規参入する道筋を述べました。

また、続いて行われた「太陽光先進地域の経験から何を学べるのか」をテーマとしたパネルディスカッションにもパネリストとして参加し、再生可能エネルギーを活用した復興事業の可能性について意見を述べました。

中田センター長は、東北大学(宮城県)の東日本大震災復興プロジェクトに協力し、2012年4月に立ち上げた再生可能エネルギー産業化支援プロジェクトに参画しています。これは、中田センター長が、これまでに調査、分析に取り組んできた太陽光発電をはじめとする再生可能エネルギーの研究結果を基に、APUと東北大学が共同で、東北地方の再生可能エネルギー産業の可能性について調査し、新たな産業の創出に繋げようとするものです。

本プロジェクトは4ヵ年計画のもと、再生可能エネルギーを導入している先進地域の事例調査および東北地域における再生可能エネルギーの現状と可能性の調査を行い、そこで得られた知見を東北大学および地元経済界、自治体と共有し、東北地域の実情に応じた再生可能エネルギー産業の創出を図っていく予定です。

APUが立地する九州は全国でも有数の太陽光発電設置地域です。特に国内第1位の湧出量を誇る温泉を有する大分県は、県内に地熱発電施設を設け、再生可能エネルギーの先進地域でもあります。一方でより安全な電力の供給が国内あげて喫緊の課題となっており、本プロジェクトによる地域の特性を生かした電力創出、再生可能エネルギーの可能性に多くの自治体から期待が寄せられています。



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