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日本貿易振興機構が東アジアの行政官に一村一品を講義

連携事業

2009/3/12

2009年3月6日(金)、日本貿易振興機構(ジェトロ)アジア経済研究所開発スクール(IDEAS)が東アジア・アセアン経済研究センター(ERIA)からの受託により、カンボジア、ラオス、ミャンマー、ベトナムの行政官にAPUで一村一品の講義を行いました。講義によって日本の産業に対する理解が深まることが期待されます。


来日した行政官は経済開発能力の向上のために短期研修プログラムを受講し、フィールドスタディで大分県内を視察しました。

この日一行はAPUを訪れ、山神進APS学部長が自身の一村一品運動の研究をもとに講義を行いました。

山神教授は一村一品のコンセプトと基本原理について県内の大山村を例に挙げ、「大山村は小村の利点を活用し発展を遂げた良い例です。大山村の人々は政府の方針により米を栽培していましたが、米の栽培に不向きな環境であることを知り、山間の地に最も適した作目の梅と栗の栽培を始めました。大山村が良い見本として、みなさんの地域の発展に活かされることを期待しています」と話しました。

講義の後、大山村で研究の動機について質問が挙がり、山神教授は「大山村の地域の特性を活かし成功した点に興味を持ち、研究を始めました。彼らは問題に直面しながらも農産物の多様化を追求しました。また、我々は誇りに思える開発をするために自分の住む地域を理解すべきだと学びました」と答えました。

ミャンマーから研修に参加したThway Thway Chitさんは「事前に大山村を訪問していたので講義は解りやすく、たくさんの知識を得ることができました。私の国では一村一品運動を幅広く奨励しています。今回の研修で地域の特産物となるような好適品を見つけることが我々には必要であると感じました」と研修の感想と一村一品運動への期待を話しました。

大分滞在中、研修員はプログラムで得た経験と知識を母国の発展に活かすために日本の産業開発を学びました。

取材:学生広報スタッフ<Student Press Assistant(SPA)>
PARK Songyi(APM2、韓国)






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