- HOME
- お知らせ
- セミナーレポート：「A Stated Choice Analysis of Corporate Rebranding, Foreign Takeover and Production Relocation Abroad」
セミナーレポート：「A Stated Choice Analysis of Corporate Rebranding, Foreign Takeover and Production Relocation Abroad」
2019年1月21日（月）、APU国際経営学部のRian Beise-Zee教授を講師に迎え、「A Stated Choice Analysis of Corporate Rebranding, Foreign Takeover and Production Relocation Abroad」と題するRCAPSカレント・リサーチ・セミナーを開催しました。【Rian Beise-Zee教授のレポート】
本セミナーでは、研究におけるコモン・メソッド問題に焦点を当て、解決策を提示した。その目的は、APUの学部生・院生および教員に調査でモデル構文を測定させ、回答者に段階評価を求める一般的な方法を、再考いただくことであった。回答者が通常での意思決定においては定量化しない評価尺度を使用することについての幅広い批評がなされた後、「コモン・メソッド・バイアス」と表される別の内在する問題を提起した。コモン・メソッド・バイアスは、回答者が独立変数と従属変数の両方を連続して評価するよう求められた際に回答中に一貫性を求めるため、原因仮説の確証に偏りをもたらすことになる。Beise-Zee教授は、こうしたふたつの問題に、主な調査方法に実験を用い、一連の選択肢の中から回答者に好みを選ばせることでどのように取り組めるかを説明し、結果として生じた「Stated Choice Analysis」と呼ばれる研究アプローチについて詳細を述べた。
講演の後半ではStated Choice Analysisの例を示し、マーケティング、公的医療、環境問題研究、公共選択など多くの研究分野に柔軟に適用できることを説明した。その中で、回答者は3台の車から1台の車を選ぶよう繰り返し求められた。選択肢となる車の違いは、会社の所有権、製造場所、ブランド名のみで、その他は全て同じであった。このアプローチは、中国の会社に比べて日本の会社、中国製に比べて日本製、そしてリブランドした製品に比べて確立したブランドによって作られた商品を回答者がどれほど高く評価するか、あるいはどれほどその商品に対しさらに高い料金を支払う意思があるかを特定するものである。本研究の結果、広範な嗜好システムによって、企業の意思決定が日本社会での振舞いに及ぼす影響を推測することができる。特に生産の国外移転、リブランディング、中国企業への日本企業大半の売却などに関する意思決定は、車の価格プレミアムの大幅な下落につながることが明らかになった。さらに、こうした企業の意思決定には相互作用効果が存在し、それはすなわち、企業の意思決定の影響は、付加的ではないことを示唆している。
- トピック
- セミナー
