お知らせ

2012/7/5

2012年7月4日、笹川秀夫准教授(APU, アジア太平洋学部准教授)をお迎えし、“ADL research presentation: The Establishment of the National Language in 20th Century Cambodia: Debates on Orthography and Coinage” というテーマでRCAPSセミナーを開催しました。

トピック
セミナー
2012/7/1

東北大学大学院経済研究科の震災復興研究センターは、地域産業復興調査研究プロジェクトを進めています。中田行彦AP-IMACセンター長は、同大学の柴田友厚教授(技術経営)に協力し、その一つのプロジェクトとして、再生可能エネルギーの産業化支援プロジエクトに参画します。

太陽陽光、地熱、風力など再生エネ全般を対象に、本年度から2~3年かけて東北の実情や可能性を調査します。これと並行して、先進地である九州、欧米のビジネスや研究開発の具体例、動向を調べます。これらの得られた知見を東北の経済界や自治体に移転し、再生可能エネルギーの産業化を支援し、雇用と産業の創出により、震災復興を支援する計画です。

太陽光の住宅用発電システムの普及率は全国5位までに大分など九州4県が入っています。地域で生まれた関連ビジネスをセミナーや報告書を通して紹介します。

地場の中小企業が自社の強みを生かして参入しやすい技術開発分野といった、ヒントも伝えます。

3~4年後をめどに東北の実情に合った再生エネ産業創出戦略を作成。地元と連携して実現を目指していく考えです。

中田教授は「被災地が復興を果たすには、雇用の場にもなる新産業の育成は欠かせない。東北は風力や地熱など再生エネの潜在力が高く、活用が促進されるように貢献したい」と話しています。

なお、本内容は大分合同新聞2012年6月7日朝刊1面に掲載されました。
※外部リンクへ飛びます

トピック
研究活動
2012/6/30

2012年6月29日、ハリー・グナルト先生 (APU, アジア太平洋学部教授) をお迎えし、“ADL research presentation: Indonesian World Heritage Sites: Ancient Prambanan and Borobudur Temples” というテーマでRCAPSセミナーを開催しました。
 


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セミナー
2012/6/21

2012年5月16日、2011年度秋セメスター大学院修士課程学生フィールドリサーチ補助に採択された3名の学生による研究成果発表会を実施しました。

詳細は英文ページをご覧ください。



2012年6月10日、1名の学生による研究成果発表会を追加で実施しました。

詳細は英文ページをご覧ください。

トピック
研究活動
2012/6/10

アジア太平洋イノベーション・マネジメント・センター センター長中田行彦教授が、熊本で期待される有機太陽電池について講演を行いました。

熊本県は、日本有数の半導体関連産業の集積が進むとともに、近年の太陽電池工場2社の進出により太陽電池関連産業が新たな地域産業の柱となりつつあります。さらに、有機エレクトロニクス産業を半導体、自動車産業につぐ地域の次世代リーディング産業として育成することを目的に、種々の活動をしています。具体的には、独立行政法人 科学技術振興機構からの装置費獲得、文科省地域イノベーションの採択、補助金の獲得等、研究資金・装置の獲得に多大の実績を上げています。

今後、有機エレクトロニクスに対する人材育成が必要であると、くまもと有機エレクトロニクス連携エリアから、有機太陽電池に関する講演の依頼がありました。

このため、2012年6月8日(金) 10:00~12:00に、熊本県産業技術センターにて、「期待される有機太陽電池:「死の谷」を超えるには?」という演題で、中田行彦教授が講演を行いました。

まず、サムソンとLGが今年55インチのテレビを発表した有機エレクトロルミネッセンス(EL)について紹介しました。そして、酸化物半導体(IGZO)という高性能薄膜トランジスタを用いた有機EL素子を紹介しました。

次に、種々の太陽電池(単結晶シリコン太陽電池、アモルファスシリコン薄膜太陽電池、化合物薄膜太陽電池、有機薄膜太陽電池等)について、技術と事業の発展の歴史を述べ、有機太陽電池へのヒントを紹介しました。

また、スタンフォード大学における太陽電池に関する産学官連携の事例を紹介して、産学官連携の在り方と各々の相互作用の促進が重要であることを述べました。

質疑応答では、研究開発のスピードを促進する方法、有機太陽電池の応用分野等の質問がでました。

今後、有機エレクトロニクス産業を促進するため産学官連携の組織がつくられる予定で、熊本の有機太陽電池を含めた有機エレクトロニクスの発展が期待されます。

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