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研究活動

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2012/07/01

東北大学と協力し再エネ産業化により震災復興を支援：中田AP-IMACセンター長

東北大学大学院経済研究科の震災復興研究センターは、地域産業復興調査研究プロジェクトを進めています。中田行彦AP-IMACセンター長は、同大学の柴田友厚教授（技術経営）に協力し、その一つのプロジェクトとして、再生可能エネルギーの産業化支援プロジエクトに参画します。

太陽陽光、地熱、風力など再生エネ全般を対象に、本年度から２～３年かけて東北の実情や可能性を調査します。これと並行して、先進地である九州、欧米のビジネスや研究開発の具体例、動向を調べます。これらの得られた知見を東北の経済界や自治体に移転し、再生可能エネルギーの産業化を支援し、雇用と産業の創出により、震災復興を支援する計画です。

太陽光の住宅用発電システムの普及率は全国５位までに大分など九州４県が入っています。地域で生まれた関連ビジネスをセミナーや報告書を通して紹介します。

地場の中小企業が自社の強みを生かして参入しやすい技術開発分野といった、ヒントも伝えます。

３～４年後をめどに東北の実情に合った再生エネ産業創出戦略を作成。地元と連携して実現を目指していく考えです。

中田教授は「被災地が復興を果たすには、雇用の場にもなる新産業の育成は欠かせない。東北は風力や地熱など再生エネの潜在力が高く、活用が促進されるように貢献したい」と話しています。

なお、本内容は大分合同新聞2012年6月7日朝刊1面に掲載されました。
※外部リンクへ飛びます

トピック: 研究活動

2012/06/21

マスター・フィールド・リサーチ成果報告会開催

2012年5月16日、2011年度秋セメスター大学院修士課程学生フィールドリサーチ補助に採択された3名の学生による研究成果発表会を実施しました。

詳細は英文ページをご覧ください。

2012年6月10日、1名の学生による研究成果発表会を追加で実施しました。

詳細は英文ページをご覧ください。

トピック: 研究活動

2012/02/13

AP-IMACは建国大学（韓国）のthe Research Institute for Global Management of Technology for Catching Up (GMOT) と2010年7月から共同研究協定を締結しています。
2012年2月13日、協定にもとづき、AP-IMAC中田行彦センター長が、建国大学GMOTのDirectorであるChaisung Peter Lim 教授を訪問し、電機産業の日韓比較研究について意見交換を行いました。
太陽電池において、日本は、2004年に世界生産能力シェア約50％に達しましが、2010年には9％にまで急落しました。一方韓国は、生産能力シェアが2010年で3％と大きく遅れています。このため、日本、韓国の太陽電池産業の比較分析について打合せを行いました。
このほか、最近日本が大きな赤字となっているテレビ事業についても打合せを行うなど、今後さらに、電機産業の日韓比較研究について連携を深めるため、検討を進めることとなりました。

Lim 教授に紹介していただき、有機太陽電池を研究されている建国大学次世代太陽電池研究センター（Next Generation Solar Cell Research Center (KFnSC)） Chan Im教授を訪問しました。研究センターには大きなクリーンルームが2つあり、高価な装置が多数導入されています。これら設備等の費用は、すべてソウル市から出ているとのことです。有機太陽電池は、次世代として期待されていますが、まだ変換効率と寿命に課題があり、さらなる研究開発が必要です。
このため、日本や九州でも次世代をめざした研究開発が行われています。これからの連携の可能性を検討していくことになりました。